どうも、ドモナです。
「転職する」「フリーランスになる」などの理由で客先常駐（SES）の会社を辞めるとき、まずは会社に退職する旨を伝えなくてはなりません。
退職意思の伝え方は、基本的にはどんな会社であっても共しています。ですが客先常駐の場合はそれに加えて少し注意すべきことがあります。会社を辞める時はできるだけ円満に話を進めたいと思うものですが、ちょっとしたことでトラブルに発展してしまう可能性もあるので、どんなことに注意すべきかを解説します。
また、もしまだ転職を考え始めたばかりの方は、きちんと転職先を決めるようにしてください。
順序を誤ると不要なトラブルを招くことになってしまいます。
下記の記事でSESからの転職先探しに最適な転職エージェントをまとめたので、ぜひ参考にしてください。
→【厳選】ITエンジニアにおすすめの転職エージェント！SESから社内SEや自社開発への転職を実現！
現場との契約を確認
自社開発の会社でない場合、自社と客先との間で、請負契約や準委任契約といったものが結ばれています。できれば転職活動中のうちに確認しておくのが理想ですが、少なくとも会社に退職の希望を伝えるまでには、この契約の内容をきちんと把握しておきましょう。
契約期間中に辞めづらい理由
請負契約というのは自社が「成果物の完成」に責任を持つ契約です。この場合、決められた納期までに成果物を完成させて納品するまでがゴールになるので、成果物を完成させるためにどのくらいの人員を充てるかは自社が自由に決められます。自社としては割り当てる人数が少ないほど会社としての利益が大きくなります。
対して準委任契約というのは「人員が一定期間作業をする」ことに責任を持ちます。1カ月や3カ月、半年など、予め決められた期間は自社の人員が客先で作業を行わなくてはなりません。半年間の契約であれば、現場を離れることが出来るタイミングは年に2回ということになります。こちらの契約は自社の人員が多く現場に出ていれば、それだけ会社の利益が大きくなります。
退職するときに注意したいのは準委任契約の場合で、もし自分が準委任契約で客先に出ている場合、契約の切れ目ではないタイミングで現場を離れるのは難しいということになってしまいます。
契約中に辞めることはできないのか
では、準委任契約だと契約の切れ目以外のタイミングでは退職できないのかと言えば、そうではありません。
準委任契約で自社が責任を持つのは、契約した人数と期間です。要するに人数さえ変わらないのであれば「割り当てられた人」が変わるのは問題ありません。また、大事なことですが契約を守る義務は作業する人ではなく契約した会社（自社）にあります。
要するに契約の切れ目以外のタイミングであっても、作業している人が現場を離れる（辞める）ことはできるのです。作業している人が退職した場合、その穴を埋める責任は会社にあります。
この点を把握しているかどうかでスムーズに退職できるかどうかが大きく変わってきます。
会社に退職の意思を伝える
実際に退職の意思を伝えるときは誰にどうやって伝えればいいのか、ですが、ここも注意しなくてはいけない点があります。伝える相手を間違えると大きなトラブルになってしまう可能性もあるので、不要なトラブルを避けるためにもきちんと把握しておきましょう。
退職したい旨は誰に言うのか
退職の意思は誰よりも先に自分の直属の上司に伝えましょう。
客先常駐で現場に出ていると、自社での上司と現場での上司が別な人ということもありますが、何か特別な理由がない限りはできるだけ直属の上司に伝えるようにしてください。
というのも、退職の手続きを進めるうえで「直属の上司から担当の営業に伝える」→「担当の営業から客先に伝える」という流れが決まっているからです。会社によって多少のルートの違いはあるかもしれませんが、最初に直属の上司に伝えれば問題になることはないでしょう。
退職の意思を伝える流れ
実際に退職の意思を伝える時ですが自分の都合だけで伝えようとするのは避けましょう。タイミングや伝え方もそうですし、従業員が退職するというのは会社にとっても大きな出来事です。自己中心的な対応にならないよう、きちんと誠意を持って伝えるようにしてください。
事前にアポを取る
前提として退職の意思はできるだけ対面で伝えるのが理想です。事前に連絡して、話をする時間を取ってもらいましょう。お互いの都合が合わないなど対面が難しい場合は、「こんな形で伝えるのは申し訳ないですが…」と付け加えたうえで、電話で伝えるようにしてください。その場合も前もって電話で話す時間を取ってもらうようにしましょう。
事情があって対面が難しい場合でも、できればメールで伝えるのは避けてください。相手に誠意が伝わらないというのもありますが、退職の意思がきちんと伝わらず後々トラブルに発展してしまう可能性があります。
退職意思を伝える
退職の意思を伝えるときは、自分の意思を正直に伝えましょう。意思が固まっているのであれば、自信を持ってその気持ちを伝えてください。自信がなさそうに話したり、まだ退職を迷っているとも取れるような伝え方になってはいけません。
会社としては従業員が退職するとなれば様々な影響を受けます。また、一緒に働いてきた人が退職したい言えば辞めて欲しくないと思うのは自然なことです。そのため引き止められることを覚悟したうえで臨み、自分の意思が固まっているということを分かってもらえるよう、自信を持って伝えるようにしてください。
僕が前の会社を退職したときも引き留めを受けましたが下記の記事のように、無事退職することができました。
→客先常駐（SES）を円満に辞められる退職理由と確実に退職する方法
退職理由を言う義務はない
会社に退職の意思を伝えると退職理由を聞かれる可能性が高いのですが、法律的には退職理由を言う必要はありません。「一身上の都合」とだけ伝えれば問題ありません。退職理由がプライバシーに関わるようなことであれば、尚更無理に言う必要はありません。
退職理由を無理に隠す必要もないのですが、もし伝えるとしたらトラブルを避けるためにも、できるだけ「給与」や「残業」といったネガティブな内容にならないようには注意してください。
退職が決まった後にすること
退職が決まったあとは書類を提出するなどの手続きを行います。必要な書類は会社から指示があるはずなので、特に難しいことはありません。退職日までは後任の方への引継ぎをきちんと行って、自分が退職した後も現場の方々が困らないように配慮してください。
また、退職日もしくはその少し前までに、今までお世話になった方々への挨拶をしましょう。自社だけでなく客先の方々への挨拶も忘れないようにしてください。できれば対面での挨拶が望ましいですが、自社の「以前お世話になったが今は現場が違う」方などの場合は、メールや電話でも問題ないでしょう。
会社を辞めるのは「終わり」ではなく「スタート」です
転職や独立などの理由で会社を辞めるのであれば、それは新しい環境に挑戦するということです。新しい環境に対する不安や期待、また退職する寂しさなどもあると思いますが、退職は決してネガティブなことではありません。
新しい環境で気持ちよくスタートを切るためにも、円満な退職を目指してください。そのために、この記事が少しでもお役にたてたら嬉しいです。
幸運をお祈りしています。
では、また。